不妊症の治療法とステップ

不妊治療を始める前に

妊娠を希望していても、性交渉の回数が少なかったり、タイミングを合わせているつもりでも妊娠しやすい時期とずれていたりする場合があります。体外受精などの費用のかかる治療を検討する前に、まずは排卵の時期を確認し、性交渉のタイミングと回数を見直してみましょう。

排卵日予測検査薬（排卵チェッカー）などを活用し、妊娠しやすい時期には1～2日に1回を目安に、お二人にとって無理のない範囲で性交渉の機会を持つことが勧められます。特に、排卵日と予測した1日だけにタイミングを合わせている方は、その前の数日間にも機会を増やすことを意識してみてください。

以下のページでは、排卵の時期の見極め方など、妊娠の可能性を高めるために知っておきたいポイントをご紹介しています。

また、勃起しにくい、途中で萎えてしまうといった理由で性交渉を十分に行えない場合には、EDが妊活の妨げになっている可能性があります。こうした場合は、バイアグラなどのED治療薬によって性交渉を行いやすくすることも、妊活を支える選択肢の一つです。

不妊の原因は女性側だけでなく男性側にもあるため、なかなか妊娠に至らない場合には、お二人で検査や相談を進めることが大切です。特に女性が35歳以上の場合や、すでに長期間妊活を続けている場合には、タイミングや回数の見直しと並行して、早めに不妊治療外来へ相談しましょう。

不妊治療の4つの方法

不妊治療では、検査で大きな問題が見つからない場合、タイミング法から始め、妊娠に至らなければ人工授精、体外受精へと段階的に治療を進めるのが一般的です。通常の体外受精で受精が起こらなかった場合や、受精率が低かった場合などには、顕微授精を検討します。ただし、年齢や検査結果などによっては、最初から体外受精や顕微授精を選択する場合もあります。

ステップ1 ： タイミング法

基礎体温の記録や排卵日予測検査薬(LHキット)を用いて、最も妊娠しやすい時期を予測し、性交渉のタイミングを合わせる方法です。医療機関では、経膣エコー検査で卵胞の大きさを直接計測することで、より精密な予測が可能です。

ステップ2 ： 人工授精(AIH)

人工授精（AIH）は、採取した精液を洗浄・濃縮して動きのよい精子を集め、排卵の時期に合わせて細いチューブで子宮内に注入する方法です。体外で受精させる治療ではなく、子宮内に注入した精子が卵管へ進み、卵子と出会って受精するのを助けます。

精子の数や運動率がやや低い場合、ED（勃起不全）や射精障害により性交渉での妊娠が難しい場合、原因不明の不妊などで検討されます。また、子宮頸管の粘液の量や性状に問題があり、精子が子宮内へ進みにくい場合にも行われます。

卵子を体外に取り出す採卵や、体外での受精・受精卵の培養を必要としないため、体外受精に比べて1回あたりの治療費を抑えやすいことも特徴です。

一般に、5～6回行っても妊娠に至らない場合には、体外受精などへのステップアップを検討します。ただし、女性の年齢や不妊の期間、検査結果などによっては、それより少ない回数で次の治療へ進む場合もあります。

ステップ3 ： 体外受精(IVF)

体外受精（IVF）は、体外に取り出した卵子と精子を培養液の中で一緒にし、精子が卵子に入って受精するのを待つ方法です。受精卵（胚）を数日間培養した後、発育した胚を子宮内に戻します（胚移植）。

慶應義塾大学病院KOMPASでは、体外受精1回あたりの妊娠率を約25％と紹介しています。ただし、妊娠率は女性の年齢や不妊の原因などによって異なるため、すべての方に当てはまる数値ではありません。妊娠に至るまでに、複数回の治療が必要になる場合もあります。

参考：慶應義塾大学病院 KOMPAS「不妊症」

ステップ4 ： 顕微授精(ICSI)

精子の数や運動率が極端に低い場合や、IVFで受精が起こらなかった場合に行われます。熟練した胚培養士が精子の形態や運動性などを確認して1つを選び、微細なガラス針を用いて卵子の細胞質内に直接注入して受精させます。

高度生殖医療の違いと保険適用について

体外受精（IVF）と顕微授精（ICSI）の主な違いは、卵子と精子を受精させる方法です。通常の体外受精では、卵子と精子を同じ培養液の中に置き、精子が卵子に入って受精するのを待ちます。一方、顕微授精では、精子の形態や運動性などを確認して1つを選び、細い針を使って卵子の中へ直接注入します。

顕微授精は、精子の数や運動率が著しく低い場合や、通常の体外受精で受精が起こらなかった場合などに、受精を助けるために用いられます。どちらの方法を選ぶかは、精液検査の結果や、これまでの治療での受精状況などを踏まえて判断されます。

2022年4月に不妊治療の保険適用が拡大され、タイミング法・人工授精などの一般不妊治療や、体外受精・顕微授精における採卵・採精から胚移植までの基本的な治療が、保険適用の対象となっています。所定の条件を満たす場合、窓口負担は原則3割です。

体外受精・顕微授精には、治療開始時の女性の年齢が43歳未満であることや、胚移植の回数制限などの条件があります。一方、タイミング法・人工授精には、これらの年齢制限・回数制限はありません。保険適用の詳しい条件や先進医療との併用については、以下のページで解説しています。専門の医療機関を探す際にもご活用ください。

当院は男性専用のED治療クリニックであり、体外受精・顕微授精などの高度不妊治療は行っておりません。当院でのED治療薬の処方は、不妊治療目的の場合も自由診療（保険適用外）となります。

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