レビトラ販売中止で国内から姿を消す

レビトラ錠の販売中止が決定

レビトラ錠の販売元であるバイエル薬品は、2021年10月に公式サイトであるバイエルファーマナビにてレビトラ®錠5mg、10mg、20mgの販売中止を発表しました。

その後、レビトラ20mgは2022年1月、5mg・10mgは2022年3月に出荷が終了。在庫がなくなったことで、2023年夏頃にはレビトラ錠を処方する医療機関もなくなり、国内市場から完全に姿を消しました。

販売中止の理由

バイエル薬品によると、販売中止の理由は、ドイツ・レバークーゼンにある製造工場で、次回以降の生産・入荷の目途が立たず、今後も安定した供給を続けることが困難と判断したためとされています。

そのため、「レビトラは品質に問題があったのでは？」と心配される方もいらっしゃいますが、販売中止の理由は品質上の問題ではありません。品質に問題があって販売中止になったわけではありませんので、その点についてはご安心ください。

バイエル薬品が発表した出荷終了予定時期および使用期限は以下の通りです。

なお、現在お手元に国内正規品のレビトラ錠をお持ちの場合、確実に使用期限を過ぎているため、服用せずに廃棄してください。

レビトラ錠消失後の代用は？

現在、レビトラ錠は国内市場から姿を消しており、当院でも全医院で10mg・20mgともに在庫がなく、処方することができません。

「レビトラ錠を使用していたが、販売中止後は何を使えばよいのか？」とお困りの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

レビトラ錠の国内特許はすでに満了しており、現在では国内正規品のレビトラジェネリック（バルデナフィル錠）が発売されています。

レビトラ錠をこれまで使用していた方は、代替薬として国内正規品のバルデナフィル錠を検討することをおすすめします。

レビトラ錠やそのジェネリック医薬品を、個人輸入代行業者が運営する通販サイトなどから購入することは避けてください。

2016年にED治療薬の製造販売元4社が合同で実施したED治療薬に関する調査では、インターネットを介して流通しているED治療薬の約4割が偽造品だったことが明らかになっています。

また、インド製のレビトラジェネリックとして知られるバリフ(VALIF)についても注意が必要です。バリフは国内で正規に流通している医薬品ではなく、個人輸入によって入手するしかないため、偽造品や品質の保証されていない製品が紛れ込むリスクがあります。安全性を確認できない医薬品を自己判断で購入・服用することはおすすめできません。

さらに、平成16年には、インターネット上の個人輸入代行業者が「レビトラのジェネリック」として取り扱っていた錠剤について、バルデナフィルは検出されず、シルデナフィルに類似した化学構造を持つ「ホモシルデナフィル」が含まれていたとの報告もあります。

このように、個人輸入のED治療薬には、成分や品質が保証されていない製品が含まれている可能性があります。レビトラ錠の代替薬を使用する場合は、個人輸入品ではなく、医療機関で診察を受けたうえで、国内で正規に流通している医薬品を使用することが大切です。

参照元 レビトラジェネリックと称する無承認無許可医薬品の発見について｜厚生労働省

レビトラ錠の復活の可能性は？

レビトラ錠は日本だけでなく、世界各国で販売されてきました。特に日本ではレビトラの市場シェアが高く、売上も世界的に見て上位だったことから、今後、国内の製薬会社に製造・販売の権利が譲渡され、レビトラ錠が復活する可能性もゼロとは言い切れません。

しかし、現時点ではそのような具体的な動きや発表はなく、レビトラ錠が再び国内で販売される見通しは、今のところ立っていないと考えられます。

レビトラ錠が国内市場から姿を消したことで、これまでレビトラを使用していた方が個人輸入に頼って入手しようとするケースが増えることが懸念されます。特にED治療薬は偽造品が多く、偽造薬を購入・服用することで、思わぬ健康被害につながる可能性があります。

レビトラ錠を国内で入手できなくなれば、個人輸入によるレビトラの需要が高まることは容易に想像できます。こうした需要につけ込んで、偽造品や成分・品質が保証されていない医薬品を販売する悪質な業者が現れる可能性もあります。

レビトラ錠を入手できないからといって、個人輸入品に安易に手を出すのは避けてください。レビトラ錠の代替薬を検討する場合は、医療機関を受診し、国内で正規に流通している医薬品を使用することをおすすめします。

• 医薬品等を海外から購入しようとされる方へ ｜厚生労働省
• 啓発パンフレット「健康食品や医薬品、化粧品、医療機器等を海外から購入しようとされる方へ」｜厚生労働省 ［PDF形式：1,116KB］
• 啓発パンフレット「医師・歯科医師による医薬品等の個人輸入について」｜厚生労働省［PDF形式：358KB］
• 2011年に個人輸入したシアリスにより意識障害になるという深刻な健康被害の報告

なお、厚生労働省の承認を受けた医薬品を、用法・用量を守って適正に使用したにもかかわらず、副作用によって重篤な健康被害が生じた場合には、治療費や医療手当などが給付される公的な制度として医薬品副作用被害救済制度があります。

しかし、海外から個人輸入した医薬品は、原則としてこの制度の対象外となります。個人輸入した医薬品には、国内で承認された医薬品とは異なるリスクがあるため、安易な購入・使用は避けることが大切です。