未承認薬「タダリス（Tadalis）」について
タダリスはインドのアジャンタ・ファーマ社が製造するシアリスのジェネリック医薬品で、日本では未承認のため当院では取り扱っていません。シアリスと同様に長時間の効果がありますが、品質や安全性は保証されていません。
タダリスは個人輸入以外に入手手段がなく、過去の調査では3割以上が偽物という結果が出ており、実際に健康被害も報告されています。偽造品使用による副作用が出ても公的な救済制度は適用されません。
タダリスは医師から処方された場合でも正規品とは限らず、販売業者が鑑定書などを提示していても信用性には疑問があります。信頼できる国内の承認薬を選ぶことが安全です。
タダリスとは？
インド製ED治療薬（日本国内ではインド製のコピー版シアリスという位置付け）です。当院は、このような非正規品は取扱いがございません。
厚労省より正式に認可を得たシアリスのジェネリックであるタダラフィル錠は扱っております。
タダリスは、シアリスと同じくタダラフィルを主成分としたインド製ED治療薬です。正式名称は「タダリスSX」で10mgと20mgがあります。製造販売はバイアグラと同成分であるシルデナフィル含有のカマグラ（KAMAGRA）、レビトラと同成分であるバルデナフィル含有のバリフ（Valif）の製造販売も行うアジャンタ・ファーマ社（Ajanta Pharma Limited.）という製薬会社です。「シアリス」は商標名称で日本ではイーライリリーが製造、日本新薬が販売。一般名は「タダラフィル」です。「タダリスSX」もAjanta Pharmaが所有する商標名で名前の由来は見て明らかではございますが一般名である「タダラフィル」から取っています。
タダリスの特長として、長時間作用（最長36時間）する点は「シアリス」とほとんど一緒です。しかし、シアリスとは製造方法や製造場所が全く違います。シアリスは世界各国で承認されていますが、タダリスはインド国内のみでしか承認されていない点も十分留意しておいて下さい。
タダリスを日本国内で入手するには医師でも一般の方でも偽物が多く混ざる個人輸入に頼わざるを得ません。2016年に行われた大手製薬会社4社合同による偽造ED治療薬調査でも個人輸入したED薬の35.6％が偽物であったという調査結果が出ています。
2011年には個人輸入で入手した偽造シアリスによって重篤な健康被害（意識障害）の報告も厚労省より発表されています。
⇒シアリス錠の偽造品による健康被害に対する注意喚起（平成23年4月26日）｜厚生労働省
個人輸入でタダリスのみならずその他のED治療薬を入手するのはリスクが多いので止めておくのがよいでしょう。こちらの“タダリスの偽物も多く出回っています”でもタダリスを個人輸入する際のリスクの詳細を解説しています。
以下のタダリスの画像は、インターネットにて、それらしいものを販売している個人輸入代行業者の通販サイトを適当に探して入手しただけなので本物なのか偽物なのかは判断できかねますことをご了承ください。
商品名：タダリス（tadalis）製造元：アジャンタ・ファーマ社（Ajanta Pharma Limited.）主成分：タダラフィル（Tadalafil）※10mgと20mgを製造剤 形：経口投与のフィルムコーティング剤効 果：シアリスとほぼ同じとされている
タダリス服用時の注意点
※併用禁忌薬はシアリスと同じです。ニトログリセリンなどの硝酸剤とは絶対に併用しないで下さい。なぜならば、血圧が下がり過ぎて心停止の恐れがあるからです。他には安静時の血圧が上が170以上もしくは下が100以上の高血圧の方、上が90未満もしくは下が50未満の低血圧の方、3か月以内に心筋梗塞、6カ月以内に脳梗塞・脳出血を起こしたことがある人も服用できません。詳細はこちらを参考にして下さい。
タダリスの偽物も多く出回っています
ここ最近、医薬品の個人輸入による健康被害が多く、日本の厚生労働省でもそれを重要視し注意喚起及び取締りを強化しています。
参照
インターネットで調べるとたくさんの個人輸入代行業者のサイトがあります。本物だとアピールするために鑑定書や成分検査証などを添付している悪徳業者もあります。実際に注文してみると発送元の国がバラバラなのです。全ての商品に薬剤のロット番号が明記されている証明書が添付してあるなら少しは信用できますが、一部分だけの一度きりの証明書をもって全て本物というのは全くもって信用する価値はありません。
シアリスの偽物に限らず、このインド製ジェネリックのタダリスもかなり多くの偽物が流通しています。今の時代インターネットを利用して個人輸入業者を介して誰でも医薬品の個人輸入ができてしまいます。もし偽物を掴まされてもネットの個人輸入代行業者はあくまで代行しただけと主張するだけでお薬の保証は一切してくれません。つまり健康被害にあっても全て自己責任です。公的な制度である医薬品副作用救済制度も厚生労働省の承認を得ていないお薬ですので対象外となります。
参照
何かあっても全て自己責任で泣き寝入りする以外方法がないというリスクがあることを十分に理解しておいて下さい。
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